原宿新聞

中国人観光客を原宿・表参道へ、欅会が直接売り込み強化

　商店街振興組合原宿表参道欅会（松井誠一理事長）が、中国からの来街促進キャンペーンを強めている。
　外国人観光客呼び寄せ策の一貫として、昨年は英語、中国語、韓国語の３カ国語によるホームページを作成、今年２、３月には韓国、台湾、中国、香港、タイ、シンガポール、オーストラリアの７カ国・地域に検索連動型広告（リスティング広告）を出して集客を図ってきたが、これらを踏まえて今秋以降は、中国語のパンフレットを独自に作成し、中国の有力旅行代理店への直接営業活動に乗り出す。
　今年７月１日から、中国では日本への個人旅行ビザが解禁され、富裕層を中心に、日本へのショッピング客の増加が見込めることから、専門業者のネットフロンティア（東京）を通じて中国側への働きかけを強める。
　ネットフロンティアによると、中国各エリアのネットワークは、有力どころでは北京の訪日観光指定旅行社３２社を筆頭に、全中国で１０４社、訪日業務担当者は６２５名。「中国人旅行客を集めるためには、その動向、ニーズを把握した上で、旅行商品企画や販売戦略を立てることが重要」として、訪日旅行者の最大の受付窓口である中国の主要旅行会社を訪問し、先行して訪日旅行の市場ニーズについてのヒアリング調査を進めており、一部トライアルサービスも始めている。
　原宿表参道欅会では、商業施設や外国人観光客の受け入れに前向きな有力店などによる勉強会を開いてそれらの情報を分析し、研究に取り組んでおり、原宿・表参道エリアの欅並木を散策しながら、ゆったりと買い物を楽しめる魅力や大型店だけではなく、個性派のファッション・雑貨店なども多い優位性を盛り込んだ中国向けパンフレットの作成を急ぐ。
　また、日本側で、中国人旅行者を集客したい宿泊施設、テーマパーク、小売企業などの具体的な情報を、中国の旅行会社を直接訪問してＰＲし、旅行企画を共同で作り上げていくことが不可欠として、今秋から１カ月に１０社前後のペースで訪日観光指定旅行社への訪問ＰＲを開始する。
　さらに、北京を中心とした主要エリアの旅行会社や視察団派遣機関などへのＥメールによる告知にも取り組み、訪問報告、メール配信レポートなどによって、全体的な広がりをめざす。
　このほか、中国の「銀聯カード」での支払い対応や中国人旅行客への景品の配布なども検討していく。
　日本国内の旅行会社を介さずに、中国側へ直接働きかけて、訪日ツアーに組み込むアプローチを進めるのは、日本の商店街では初めてのケースとされている。
　
（2009-08-18）